ざんねんな小売業事典

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百貨店[編集 | ソースを編集]

全般
  1. かつては小売店の王様だったが、スーパーマーケットやコンビニ、そして近年ではオンラインショッピングの普及により衰退している。
    • 特に車社会の地方で衰退が激しく、地方百貨店の閉店や経営破綻が相次いでいる。
    • 都市部の百貨店も富裕層や外国人観光客に依存しており、インバウンドの好不調に経営状態が左右されがち。
    • 海外では創業数百年の超老舗が破綻に追い込まれるケースも出ている。
西武百貨店
  1. 未だに 「西武」 と名がつくが、実際には西武グループから離れている。
  2. 現在正式名称は単に 「西武」 だが、未だに 「西武百貨店」 と言わなければ通じない場合も多い。
  3. 関西にも出店していたが、閉店が相次ぎ、高槻店も阪急百貨店に移管されるため、残るは大津店だけになった。
    • その大津店も2020年に閉店。
そごう
  1. こちらもバブルで経営に失敗し倒産。その後西武百貨店やセブン&アイホールディングスとの経営統合を経験した。
    • おかげで発祥の地大阪からは撤退、さらに2019年には神戸店を阪急百貨店へ移管されるため、関西発祥でありながら関西では影が薄くなってしまった。
      • 今も関西に残るのは西神店のみだが、これも2020年の閉店が決定。とうとう発祥の地である関西からそごうが消える…。
    • それにセブン&アイホールディングスが西武と共に撤退するという情報が…。
三越
  1. 日本の百貨店の元祖だが、百貨店業界の中でも不振が続いていたため、伊勢丹に救済された。
    • 特に地方店の出店計画がものすごいヘタクソで、ことごとく失敗している。
      • そのため日本橋本店の利益を地方店の不振で帳消しにしている構図がずっと続いている。
  2. ワンマン社長の傍若無人な振る舞いから、約30年間ヤマト運輸と取引がなかった。
    • そのワンマン社長は突然解任された。
三中井百貨店
  1. 朝鮮・満洲・中国大陸に多くの支店を擁した内地系百貨店だったが大日本帝国と運命を共にした。
    • 一応本社は滋賀県で東京と大阪にも事務所はあった。
    • 外地では三越をしのぐ売り上げだったが今や戦前の外地の生活に関心がある人くらいにしか知られていない。
  2. 戦後に内地(大阪、下関など)に出店するという話もあったが流れ百貨店としては消滅してしまった。
    • 現在は彦根の洋菓子店に名残をとどめるだけ。
友誼商店
  1. 中国に存在する老舗百貨店だが一時期と比べると店舗の減りが著しい。
  2. もともとは社会主義体制下で外国人や特権階級のために高級品を売る店として開業したが次第に品揃えが微妙な土産物店へと変貌した。
    • 80年代に中国を訪問した宮脇俊三の著書でも欲しくもない虎の掛け軸などろくなものを売っていないことが記されている。
  3. 改革開放により競争が激しくなり今は北京、天津、上海、広州くらいにしかない。
    • 中国各地の主要都市に店舗があったのも今は昔。
福田屋百貨店
  1. 栃木を地盤とする百貨店。
    • かつては本店は宇都宮市の大通りにあったが、栃木の車社会に対応するため郊外に移転させ大成功を収めた。
      • また北関東自動車道の宇都宮上三川IC付近にインターパーク店も開業し、茨城県西からの集客にも成功した。そのため地方百貨店の勝ち組と言われていたが…。
  2. インターパークへの過剰な投資とリーマン・ショックの影響で経営状態が悪化し、不採算店だった真岡店と栃木店を閉鎖せざるを得なくなってしまった。
    • ちなみにそれぞれの跡地は現在、旧真岡店はパチンコ屋に、旧栃木店は栃木市役所と東武宇都宮百貨店の食品コーナーになっている。
  3. 現在は3店舗のみ存在するが、このうち宇都宮市内の2つはFKDブランドを使用しているため、昔ながらの福田屋ブランドは鹿沼店だけ。
  4. そもそも日本百貨店協会に入っていないので、百貨店と言えるかどうかすら微妙…。
    • でも総合スーパーの全国組織であるCGCグループには入っている。
上野百貨店
  1. かつて栃木にあった老舗百貨店。
    • 戦後に開業した東武宇都宮百貨店や福田屋とは異なり明治時代から存在しており、1969年には新館を増築。1970年代前半までは地域一番店として賑わっていたが…。
  2. 宇都宮市内の競争が激化している最中に他の百貨店(西武百貨店、東武、福田屋)と異なり売り場の増築に失敗し、1977年には売上高で東武に抜かされてしまった。
  3. 1990年代には福田屋の本店が郊外に移転、東武が増築したのに対し、上野は本館での百貨店営業を辞め(テナントビルに変更)、百貨店業態を新館に移転せざるを得なくなっていた(事実上の縮小策)。
  4. その後、大田原市に郊外型の店舗を作るが売り上げは芳しくなく、むしろ過剰投資によって経営状態はさらに苦しくなった。
  5. そして2000年に自己破産し、百年余りの歴史に幕を閉じた。
大沼
  1. 山形にかつてあった百貨店。
  2. 経営再建で二転三転あった挙句、2020年1月に突然全店舗閉店した。
    • それのせいで山形は全国で初めて「百貨店がない県」になってしまった。

スーパーマーケット[編集 | ソースを編集]

イオン
  1. 出来たら出来たで田舎扱いされてしまうショッピングセンター。
  2. 開店できたところで、地元の商店街に気を使うためか、トップバリュ(イオングループのプライベートブランド)の食品や飲料とかを扱ってもらえないことも。
  3. グループなのにwaonが使えない店が多い。
  4. 地域子会社(北海道・九州・琉球)はリテールで積極的に行われている飲料・菓子メーカーとアニメのコラボへの参加にかなり消極的。
西友
  1. 元々は西武百貨店と同一のグループだったが、こちらもバブルの余波でセゾングループが解体され、ウォルマートの傘下に。
    • その結果西武百貨店とは生き別れになってしまった。
    • しかしそのウォルマートも西友の経営から手を引くという噂が…。
      • 代わりに楽天と提携した。
ダイエー
  1. 一時は流通業界日本一にまで上り詰め、球団まで保有したが、バブル期に過大投資し、阪神・淡路大震災でとどめを刺されて経営が悪化、最終的にはイオンの軍門に下った。
    • その際にいろいろなものを手放させられた。
      • 球団とか、遊園地とか…
  2. そして残った店舗もイオンへの転換が進められ、既に北海道・東海・九州からは完全撤退してしまった。
    • 完全消滅の予定だったが近畿地方だけはブランドを維持することになった。
      • 関東地方もブランドが残っている。2022年には豊洲にダイエーブランドで新規に出店した。
マイカル
  1. こちらもバブル期の経営拡大で倒産。その後イオンの軍門に下り最終的に吸収された。
    • 子会社のマイカル北海道はポスフールとして独立したが、結局はそっちもイオンに吸収された。
    • また、同じく子会社のポロロッカはマルエツに売却されたが、マルエツもイオングループへ…。
ユニー
  1. 「ユニー」「ピアゴ」「アピタ」で中部地方に強固な地盤を持っていたが、イオングループの攻勢に陥落し、最終的にはドン・キホーテの軍門に下る事に。
    • 長崎屋同様、従来店舗〈ピアゴ・アピタ)をMEGAドン・キホーテへの転換が進んでいる。一応お情け程度に「MEGAドン・キホーテUNY」と社名は名乗らせてもらえてるが。
  2. ファミリーマートと一度は合併するも、子会社のコンビニ(サークルKサンクス)という美味しいところだけ持って行かれた挙句捨てられた。
長崎屋
  1. やはりと言うか、バブル期の経営拡大が仇となり、更には尼崎店の死者15人を出す大火災がトドメを刺してしまい、倒産に至る。
    • その火災にしても、火災報知器の誤作動が多かったせいで本当の火災が発生した際の対応が遅れた、「狼少年」な状態であった。
  2. 結局はドン・キホーテの軍門に下る事になるが、従来の長崎屋店舗をMEGAドン・キホーテに転換を進めるなど、かつての長崎屋の面影は失われつつある。
    • 一応、お情け程度で転換店舗をドンキ本体ではなく長崎屋が運営させてもらったりはしている。
    • 当然ながら客層も大きく変わってしまった…。

コンビニエンスストア[編集 | ソースを編集]

サークルK
  1. 名古屋を地盤とするコンビニチェーンだったが、同業者と2回も合併させられた。
    • 一回目は、サンクスと合併。「サークルKサンクス」として、屋号は残った。
      • しかし、二回目のファミリーマートとの吸収合併で、サンクス共々屋号が消えた。
  2. 海外サークルKもいまいちで、幾度となく親会社が変わっており、台湾(屋号は残っている)をはじめ世界各国から撤退中。
  3. サンクスとの合併前には、青森での運営会社の親元が倒産した。
  4. ファミリーマートに吸収された際に、親会社のTポイントに一本化するために今まで付き合いのあったRポイントとの提携を切らされた。
    • だが、合併→屋号消滅後にファミリーマートがRポイントに加盟。サークルK・サンクスから転換した店舗にとっては一度提携を切らない方が費用がかからなかったのではと恨み節が…。
サンクス
  1. 積極的にエリアフランチャイズは認めていたものの、完全子会社化しなかったエリアフランチャイジーは他社への鞍替えが相次いだ。
    • しかも途中契約期間が残っていたり、和解金を支払ってまで鞍替えしたエリアフランチャイジーもあった。
  2. 親会社の長崎屋の倒産、サークルKとの合併、そしてファミリーマートへの吸収と振り回され、最終的には屋号消滅。
セイコーマート
  1. 北海道を地盤とするコンビニチェーン。
  2. 北海道外にも店があるが、あまり知られていない。
    • 実は、関西地区にもお店を出したことがある。もちろん、今は撤退している。
  3. 顧客満足度は2011年度からは1位を取り続けているが、2015年度だけはセブンイレブンに負けた。
  4. 店舗数は大手3社→ミニストップ→デイリーヤマザキに次ぐ6位であるものの、出店している県数は下位のポプラグループよりも遥かに少ない。
  5. 北海道外の店舗にはコンビニATMが設置されていないことがほとんど。というか道内の店舗でも一部には置いていない店もある。
  6. チケット等の端末が無いため、地元のプロ野球JリーグBリーグといったプロスポーツチームからはいずれもソッポを向かれている。
    • ファイターズやコンサドーレはローソン、レバンガはセブンイレブンと組んでいる。
セブンイレブン
  1. 業界最大手だが、全都道府県制覇は下位のローソン・ファミリーマートよりも後だった。
    • 大体ドミナント戦略を取っているせい(親会社のイトーヨーカドーも同様)。
  2. 売れ残り分を学生アルバイトに買い取らせる、という問題が発生。調べてみると、店舗オーナーも被害者で、地域のマネージャーが売れそうにもない量の商品を仕入れさせていたとのこと。本部は知らないとのことであるが…。
  3. 廃業した場合、店舗があった土地は返してもらえない契約になっている。
    • そのせいか「どう見ても元セブンイレブンです」というオレンジ色のタイル張りのまま、通常企業の事務所などとして使われている建物が多い。
  4. もともとは文字通り7-23時の営業であったが、今は24時間営業が原則(しなくてよいのは駅・大学構内の一部店舗のみ)。身体健康上の理由により営業時間の短縮を申し出たところ、本部側は契約打ち切り&違約金をちらつかせて脅してきたとのこと。
  5. ステルス値上げはお家芸。
    • これは他のコンビニでも横行しているものの、セブンイレブンのステルス値上げが特にひどすぎる。
  6. 独自のQRコード決済として7payを開始したが、すぐに不正利用により停止し、わずか3ヶ月でサービスを終了した。
    • 元々自前のキャッシュレス決済としてnanacoがあったのに…。
    • その後はPayPayの軍門に降った。
  7. アメリカの本家が経営悪化により日本の現地法人に買収されてしまった。
デイリーヤマザキ
  1. 全国的なコンビニの中で2020年1月現在PayPayなどのQRコード決済に未だ対応していない。
    • ようやく2020年2月28日よりPayPayなどに対応した。
  2. サークルKサンクス消滅後ポプラと共に楽天ポイントに対応したコンビニだったが2019年12月にファミリーマートが導入したため優位性が崩れた。
    • しかし加算レートについてはファミリーマートに勝っている。
  3. 長年、店舗数は大手3社→サークルKサンクスに次ぐ規模であったが、2008年あたりにミニストップに抜かされた。
    • だが、出店している県数はミニストップよりも多い。
NewDays
  1. 主にJR東日本の駅に出店しているコンビニだが、近年は(特に地方では)縮小傾向が著しい。
    • 首都圏はともかく、地方だと県庁所在地のターミナル駅や新幹線停車駅以外からはほとんど撤退している。
  2. もっとも、かつてキオスクだった店舗がNewDaysに昇格するという事例も多く、そういう意味では幸運ではある。
    • キオスクは狭いのでどうしても取り扱っている商品数が少なくなりがちであり、特に新聞・雑誌・タバコは売り上げが近年激減しているため絶滅危惧種となっている。
    • ただキオスクの閉鎖に伴いNewDaysはおろかコンビニすら設置されず売店が完全に消滅してしまった駅も地方には多い。
ファミリーマート
  1. 磁気式のQUOカードは使えるものの、全国的なコンビニの中で2024年2月現在、バーコード式のQUOカードPay決済に対応していない。
ポプラグループ
  1. ポプラ以外にも、生活彩家・ハイウェイ彩家・くらしハウス・スリーエイトといった多彩なブランドで展開しているが、店舗数は3道県にしか出店していないセイコーマートやJR東日本の駅構内にあるNewDaysよりも少ない。
    • それも、特に主力展開エリアの一つだった山陰の大半の店舗がローソンとのデュアルブランド化や大阪モノレール駅構内の生活彩家とNEXCO西日本のSA・PA内のハイウェイ彩家がセブンイレブンに鞍替えされ、さらには四国からの撤退で減少してしまった。
      • 中でもハイウェイ彩家は2020年10月現在残り1店舗しかない。
        • そのハイウェイ彩家も、2023年ごろにYショップに転換されてブランド消滅してしまった。
      • だが、四国は離島ではあるものの2019年8月に再出店した。
    • それでもセイコーマートよりも出店している県数が多いのはマシかな?
ミニストップ
  1. 業界4位ではあるもの、下位のデイリーヤマザキや後ろ向きであろう田舎軽蔑主義のファミレス牛丼チェーン店より出店している県数が少ない。
    • しかも、地方全体で未出店の地方もある。
  2. 業界で初めて成人向け雑誌の取り扱いを取りやめた。
    • さらに、業界で初めて、レジ袋の有料化義務化の1か月前にレジ袋の無料配布を取りやめた。
    • これについては他のコンビニも追随したので賛否あるような。
  3. 2019年度には約200店舗も大量閉店した。
  4. 全国的なコンビニの中で2020年4月現在、クオカード決済に対応していない。
    • だが、バーコード式のQUOカードPayは使えるようになった。
  5. ファストフードの機能を備えるコンビニであるが、近年では他のコンビニと変わらなくなりつつある。
    • ハンバーガーはかつてはオーダーメイドだったが、現在ではチルドやパンコーナーでの販売に成り下がってしまった。
  6. かつて展開していた店舗ブランドであるミニショップはミニストップのバッタモノ扱いされたことがある。
    • ミニストップとの違いはイートインコーナーの有無。
ローソン
  1. 業界で初めて全都道府県制覇を成し遂げ、店舗数では長年セブンイレブンに次ぐ2位だったが、ファミマとサークルKサンクスが経営統合したせいで3位にランクダウンした。
    • 創業の地の近畿地方でも、JR西日本や大阪モノレール、神戸電鉄がセブンイレブンと手を組んだおかげで首位から陥落した。
      • 2020年現在、創業の地の近畿2府4県で店舗数が1位なのは最も人口の少ない和歌山だけ。
  2. アメリカが起源のブランドだが米国内の店舗は「デイリーマート」と名を変え消滅してしまった。
    • 後に日本のローソンがアメリカへ出店しているがまだハワイにしかない。
  3. 硬式野球部を持っていたが都市対抗野球や日本選手権には一度も出場できないまま、2002年限りで廃部となっている。
  4. こっちもステルス値上げを結構しているが、なぜかセブンイレブンのそれを批判している人たちはこっちにはダンマリである。

その他[編集 | ソースを編集]

とらのあな
  1. 2020年になってから来客が減少した影響で、主要な店舗数店の閉店を余儀なくされてしまうことに。
    • 福岡市・京都市・神戸市・仙台市・横浜市といった、政令指定都市ですら閉店するくらいなので、経営がかなり悪化しているのが目に見える。
    • とらのあなとは対象的に、県庁所在地をメインに展開する、メロンブックスに押されてしまうことに。
      • 通販の注文は店舗閉鎖の勢いとは逆にものすごい勢いで増加しているらしく、店舗に行っていた層が通販に転換しているだけな模様。
      • 2022年、ついに池袋店以外が閉店してしまう。
ビックカメラ
  1. 出店傾向が西高東低。東北地方を何かと冷遇する。仙台という大都市がありながら未だに出店する気配がない。
    • 県庁所在地」に出店されればまだいい方。政令指定都市・県庁所在地”を除く”、他の市・群・離島になんぞなおさら出店するつもりがない。
名創優品
  1. 日本の無印良品、ダイソー、ユニクロの戦略を合体させたどことなく怪しげな雑貨店。
    • 一応日本(東京銀座)で登記はされているが実質的には中国企業。
    • 日本人の取締役もいる。
  2. 創業当初は「日本発」を前面に押し出していたが出鱈目な日本語を日中のネット民に突っ込まれるなどして引っ込めた。
    • ただし南米のウルグアイなどでは今でも日本企業と誤認されているらしい。
  3. 現在は日本にも出店しているがネタ元を恐れあまり大っぴらには展開できていない。
    • まあ、2021年末に撤退したけどね。
  4. 北朝鮮に進出しようとして諸方面とひと悶着を起こしたことがある。
  5. 英字ロゴが「MINISO」でどう考えても「メイソウ」とは読めない。
  6. インスタにおいて、チャイナドレスを着た人を「日本の芸者」として紹介したことで大炎上した。
    • 今度は中国で行われたちいかわとここのコラボの際、TikTokでちいかわを「×××の泣きネズミ」と紹介してまた炎上。
有田ドラッグ
  1. 明治期に有田音松が創業したドラッグストアチェーン。
  2. 日本国内のみならず、植民地、果てはハワイまで全国大中小新聞の一面使って「有田ドラッグの薬で治りました」式の体験談を載せてまるごと商品の宣伝をやるという。現在の健康食品広告と同じ手法で販路を拡大させた。
  3. 一方、音松は敬神崇祖皇室中心主義などを高唱し、『祖先崇拝』などの自著を私費で全国の学校や役場、青年団に寄贈したり、全国の県庁所在地での敬老会開催や大阪に洋館を建設して地方青年団や学生団、在郷軍人団の無料宿泊所として提供するなど国士としても名を馳せる。
    • 関東大震災の時、社会主義者らを殺害した甘粕大尉が収監された際には、減刑運動と義捐金の募集を提唱した。
  4. 今風に言えばフランチャイズの「有田ドラッグ」を展開し、店には蝋細工の病理模型(要するに人体模型。しかも性病患者の患部!)を置いてあるのだから子どもは怖がり店の前を避けて通ったという。
  5. 最盛期には台湾、朝鮮、満州などを含む全国に約700の専売店を持つ日本一の売薬王となったが、1924年に『有田音松の真相』なる本が出版され、翌年には幹部の渡辺新次が辞職後、雑誌『実業之世界』に自分が有田の論文や誇大広告を捏造していたことを告白する暴露記事が掲載される。
    • 音松と金を巡って決裂した渡辺が腹いせで載せたらしい。
    • 上記の利用者の「体験談」も、100円(※当時の公務員の初任給が70円)を払って言わせたヤラセだったと主張した。
    • こんな状態でも広告には類似品にご注意くださいと書いてあったという…。
  6. この執拗なキャンペーンにより売り上げは半減し、1926年、東京警視庁取り調べの後次男に商売を譲って経営から退き、いつのまにか消滅していった
  7. この次男は戦後衆議院議員になるも、造船疑獄で逮捕されて有罪判決を受けている。
アニメイト
  1. 最近の実店舗は腐向けにシフトしすぎている感が否めない。
    • 地方の店舗だとこの傾向が特に顕著になっている。下手すると大衆向けグッズより売り場の面積が大きい。
    • そもそも、地方に実店舗で大量にグッズを買う腐女子はそんなにいるのか・・・?
ドン・キホーテ
  1. やはり客層が×××というイメージが強い。
    • ユニーの店をmegaドンキに変えたら売り上げが下がり、完全転換にストップがかかってしまったほど。
      • 長崎屋が一部残っているのもその影響?
  2. 圧縮陳列で店内が歩きにくい。
    • 意図的に迷路のような陳列の仕方をしている。

関連項目[編集 | ソースを編集]