もしインターネットが○○だったら

独立済み

• もしインターネットが存在しなかったら
• もしインターネットがあの時代にあったら/幕末以前
• もしインターネットがあの時代にあったら/近現代
• もしインターネットがあの時代にあったら/平成以降

種類別

普及に失敗したら

1. インターネットそのものは存在し、市販されていたが、あまり普及せず現在でも「一部のマニアが使うもの」ぐらいの感覚にとどまっていた。
2. それでもパソコン通信はインターネットに統合される運命だったか。
3. 携帯電話は今でも電話をするためだけにある。
4. ゲームのオンラインプレイもほとんどなく、アーケードで業務用に使われることがわずかにあった程度。
5. トランプ大統領は当選しなかった。
   • 安倍政権は史実通り。
6. 恐らく普及率はせいぜい全世帯の2割あればいい方か。
7. インターネット発祥の企業は起業そのものはあったとしてもいずれ他の大手資本に買収されていた。
   • よって当初から現実以上にインターネットはリアルと一体化されていた。

黎明期から使い放題プランがあったら

インターネットは当初は従属制で、使った分だけ請求されていました。ブロードバンドでは完全定額制が実現しましたが、もしインターネット黎明期から十分な技術・サーバー処理能力・回線容量を備えていて、常時接続がインターネット誕生と同時に実現していたら？

1. それでも最初はアナログモデム並みの速度になり、メガビットの速度になるのは史実と同じぐらいになる。
2. Windows95以後のPCにはLAN端子が標準搭載になっていた。
   • アナログモデムでは「低速ながらも使い放題」は難しかったと思われるため。
3. ダイヤルアップ接続はなかったか、あっても史実より早く廃れていた。
   • キャプテンシステムは1998年あたりで全サービス終了。
   • Lモードも定額制度になっていた。
4. 各社とも、1999年あたりから3Gケータイへの移行を早めようと躍起になっていた。
   • 3Gへの移行が早い分、4Gサービスへの移行もかなり早い時期に行われる。
5. 謎のヒーロー「テレホマン」は活躍せずそのまま忘れ去られていた。
6. モバイルブロードバンドサービスが現実よりも早い時期から登場する。
7. 黎明期でこれくらいあるのだったら、スマホの通信料も最初から制限なしになっていたかも。

Winnyの作者が逮捕されていなかったら

1. キンタマウィルスが登場したときに、Winnyはすぐ対策を取ってバージョンアップする。
   • その後、ウィルスもWinnyもどんどんアップデートされて、いたちごっこが続く。
2. 情報漏れ対策として、警察や政府もWinnyのバージョンアップを嫌々推奨する。
   • 現実のように削除されたかも？つまりバージョンアップorアンインストール推奨
3. 作者の正体はばれてないので、未だに47氏と呼ばれている。
   • 調子乗ってシェアウェア版を出したため結局本名もろバレ
     • しかし2ちゃんねるでは未だに47氏。一般社会では本名で呼ばれる。
     • 作者の人が死んだ時に、ニュースになることはなかっただろうな。
   • 作者が『Winnyの技術』を執筆した際に、著者名として初めて本名を公開していたかも。
4. Winnyは現実以上に普及していた。
   • 逆にYouTubeやニコニコ動画はあまり普及していなかったかもしれない…
   • 過去に放送されたテレビドラマをここで見ることになる。
     • レンタルビデオ業界が苦しくなる。
       • レンタルCD業界も(ry
5. J●SRACによる弾圧が厳しくなる。
   • J●SRACからWinnyによる情報流出事件が発生して、笑いものになる。
6. 著作権に関する認識が現実よりも厳しくなっていた。
   • テレビ放送などにはネットにアップできないようにコピーガードが施される。
     • それでもコピーガードを突破してネットに動画がアップされ、結局いたちごっこに。
   • ついには、著作物の無断転載そのものが法律で禁止されてしまう。
7. 「日本がIT技術者に冷たい」と言われることはなかったかもしれない。

電子メールの管轄が日本郵政だったら

1. 日本国内の電子メールは「メールは手紙だ」という理由ですべて日本郵政を通して送ることになっていた。
2. メールは有料という概念が日本で広まる。
3. 世界からガラパゴスだと言われ、結局外国資本のメールを利用するユーザーが多くなる。
4. 結局日本郵政のメール事業は失敗し、早いうちにこのシステムは崩壊していたかもしれない。
5. これがうまくいくとしたら史実以上にネットとリアルが同一だという認識が早くからあった場合。
6. NTTが黙っていられない…というか逓信省が存続していないと難しい。

日本で禁止されたら

動画の削除

• ブラウザー上の動画サイトの動画削除を禁止とします。

1. 大多数の動画サイトで動画が大規模に投稿されることは確実。
   • 何をしても自分の動画を消せないということで逆にアップを躊躇する人もかなりいそう。
2. 削除されないことをいいことに、無修正のポルノやグロ動画をアップロードする悪質な輩が大量発生する。
   • アニメや映画の海賊版も。
     • 封切当日に隠し撮りされた新作映画が動画サイトに上げられるということも普通に起きる。
       • そのため映画館では荷物検査が行われるようになる。というか映画館で撮影は禁止されている。
     • テレビ番組や映画が無許可で動画がサイトに上げられるため日々著作権を所有してる個人や企業団体が悩まされる事態が日々続く。
       • その様な状況が永遠に続くと著作権の権利者が著作権侵害に悩まされる事態が日常茶飯事になる。
       • 映像制作や配信がビジネスとして成り立たなくなる危険が高い。
   • 自殺や違法行為のレクチャー動画、各種犯罪行為の動画も普通に上がってしまう。
     • 他人の個人情報をさらす動画も名誉棄損もヘイトスピーチも特定秘密のリークも一切消せなくなる。
       • 人権侵害の様な内容が含まれる動画が削除出来なくなる。
     • リベンジポルノで上げられた動画も消せなくなるので、被害者はいつまで経っても辱めを受けることになる。
   • いわゆるエルサゲートもアップロードされる。
   • 結果として不適切な動画を閲覧不能状態にする措置までは認められるようになる。
   • 特にD社のお膝元のアメリカあたりが血相を変えて日本政府を非難してくる。
     • 著作権にうるさい日本企業も非難するだろう。
3. ゴミ動画が整理できなくなって、容量がパンクするサーバーが続出。
   • ゴミ動画を大量にアップするというウイルスを作って、サーバーをダウンさせるクラッシャーが登場する。
4. 日本にサーバーがある動画サイトはどこもソドムとゴモラとヨハネスブルグを足して2で割ったような無法地帯と化す。
   • 健全な運営のためあえてサーバーや会社の登記地を海外に移すサイトも出る。
5. 世界各国から日本のサイトに各種のヤバそうな動画が大集結する。
   • タックスヘイブンならぬ「ムービーヘイブン」と揶揄される。
   • テロ組織の宣伝や麻薬組織による裏切り者の粛清映像も平然と上げられてしまう。
   • 多くの国で日本の動画サイトの閲覧が禁止される。
     • その為海外に来た日本人は悲しむ。
6. 自分の動画の広告収入で生活している人で動画内容が極端に過激になる人が続出。
   • 例：自分の子どもに児童ポルノまがいの行為をさせる。
   • 下手をするとスナッフフィルムのごとく動画のために人命が奪われる事態さえ起きかねない。
7. 日本の法律のため本社がカリフォルニア州にあるYoutubeには何の影響もない。
8. ほかの人が削除できる場合、動画を上げた人には削除できないので、消したい場合は特定の人に言わなければいけない。
9. 削除をしなければいいので、規約違反の動画は強制的に非表示措置が取られる。

サイトの閉鎖

ブラウザー上のサイトを閉鎖することが禁止されたら？　ページの編集や修正はOKとします。

1. 多くのサイトが大規模に作られることが確実になる。
2. もしかしたら閉鎖されたサイトも復活する可能性も。
3. ブログの閉鎖がしたくても出来なくなる。
   • ブログを運営する会社がサービスを終了する際には必ず別の会社か公的機関に譲渡する羽目に。
   • あるいは、5の項目のように白紙化した上で「ブログを辞める」旨を公開すれば、現実でいう仮閉鎖、ということもできる。
4. インターネットの黎明期(1995年頃)から禁止されていた場合、1995年くらい以降に終了となったほぼ全ての番組とも公式サイトが現在も閉鎖されずに残っていた。
   • 倒産したり解散した企業のサイトも。
   • 編集されずに残っていたがのちに番組の復活に伴い久しぶりに編集され修正される。
   • 平成の大合併で消滅した市町村や閉校した学校のホームページはキャッシュで残るようになる。
   • 2ch閉鎖騒動もないため、ニコニコ動画は史実ほど繁盛しなかったかもしれない。
     • ふたば☆ちゃんねるに至っては存在すらしなかった。
   • ところで、インターネットアーカイブ([1])はどうなるの?
     • 本部は米国カリフォルニア州のため日本の法律には縛られないのでは。
5. 編集はOKなので、白紙化されるサイトが増える。
6. サイトの閉鎖が出来なくなることで、18禁サイトや偽サイトが大量に作られてしまう。
   • 海賊版漫画サイトの問題もさらに深刻化。
7. ダークウェブの各種サイトがサーバーを日本に移す。
   • 数年以内に「.jp」は危険なサイトの代名詞になる。
   • ウィキリークスも確実にやってくる。
8. ウェブ上の情報を確実に保存するため何らかの公的機関が誕生する。
   • 官僚の天下りや機材導入などに絡んだ訳の分からない利権の発生源になってしまう。
9. レンタルサーバーを運営する会社がサービスを終了する際には必ず別の会社か公的機関に譲渡する羽目に。
   • ジオシティーズのサービス終了はそれほど騒がれなかった。

匿名でのインターネット使用

1. 誰が何を発言したのかわかるので荒らしが激減する。
   • これを見て実害を受けた被害者は書いた人を相手取り訴訟へ移ることが容易になる。
2. 日本から言論の自由がなくなる。
   • ネット誕生以前のような状況に戻るのでは。
   • 1970年代の状況を見る限り主張する人は主張し続けるはず。
   • 現在でもIPアドレスから個人を特定することは容易(IPアドレス偽装ツール利用者は少ない)なのであまり変わらないのでは。
   • 上記への配慮のため、内部告発を目的とした匿名サービスも考えられるが、これも現在と変わらなくなる可能性が高い(例えば誹謗中傷を「社会的利益を守るための正当な内部告発である」と言うことも可能なため)。
3. 野党勢力は壊滅に追い込まれる。
   • 与党側も匿名が多くを占めることを考えると、こちらも存続しない可能性がある。
   • 現在の感じだと、保守的思考の人ほど匿名を好む傾向があるので、こちらもかなり減るかと思う。
4. 海外在住の外国人による日本サイトの匿名利用や日本人による外国サイトの匿名利用を防ぐため日本限定の情報システムが導入される。
   • 日本でWWW（ワールドワイドウェブ）の利用が禁止される。
   • それでも、結果的には利用者数の増加によって実名の把握ができなくなり、現在と大差変わらない状況(Googleと同じ)になるのでは。
   • 国際論文閲覧などの需要を考慮して、海外サイト利用は禁止されない。この場合は実名を把握するため、国内ネットワークを間に挟む(VPNと同じ機能)と考えられる。
   • これに対抗して、海外のネットワークにつないで匿名を保つ業者(もちろん大っぴらには宣伝しない)が暗躍し、いたちごっこになるのでは。
5. 現在のFacebookやQuoraと同じものが名前を変えて増える感じになる。
6. 最近横行している「なりすまし」は禁止される。
7. 複数アカウントの使用も(多数派に見せる細工としては)意味をなさなくなる。
8. 現実世界(顔出し)でのいじめを見る限り、各種トラブルがなくなるわけでもなさそう。
   • つまり実名制の状況を見て実害がないことを知り、今まで通りに戻る形。
   • 逆に個人情報を頼りにリアルで実害を加える人も出てくるか。

インターネット使用全般

1. OTAKU大激怒。
   • 国会議事堂の前で猛烈なデモが···
   • それどころか財界もまず黙っていない。
2. 社会は1980年代に逆戻り。
   • 日本だけ世界の技術革新から取り残されることになってしまう。
3. テレビ番組の黄金期復活。
   • アニメもゴールデンタイムでの放送が多くなる。
   • その代わりネット関連のサービスに投じた金がまるまる負債となって返ってくる。
     • 新聞や雑誌、文庫など他のメディアも同様にネット関連サービスに投じた金が(ry
4. 海外に亡命するOTAKUも現れる。
   • というより多くの若者が海外に逃げる気がする。
5. 観光客としても留学生としても労働者としても外国人は基本的に訪日しなくなる。
6. 端的に言うと日本という国家そのものの死刑執行の命令書にサインをすることに等しい。
   • 経済は終戦直後すら超える大混乱に陥る。
     • IT産業がほとんど消し飛ぶためおびただしい数の失業者が発生。
     • 既存企業も抜本的な業務の見直しや縮小を強いられるケースが相次ぐ。
   • IoTやフィンテック、AIといった成長産業に手を出せなくなるため今後の経済成長はほぼ望めない。
   • 21世紀の社会でネットが一切使えない国にもはや国際競争力など望むべくもない。
     • 国際政治の世界でも日本は無視されるようになる。
       • むしろ、全世界から断交される。
7. というか、ここに書かれていることのいくつかは現実のものになってそう。
   • インターネット黎明期の頃から禁止されていたら、これの日本限定版になっていたかもしれないが、今から禁止になっていたらそれ以上に大損するのは間違いないかもしれない。
8. 携帯電話やパソコンなどのIT機器も同時に使用禁止される。
9. ネットを使わない高齢者にとっては大喜びか？
   • 高齢者もネットを使うようになってきているのでそうとは限らない。
10. ネット世代を毛嫌う人が政権を取ったらこうなるが、次の選挙で致命的な大敗北を喫することはいうまでもない。
    • このような極端に抑圧的な政策を採る政権であれば、北朝鮮同様民主的選挙は行われなくなるだろう。
11. キューバでは一時期パソコンの販売が禁止されたため、これと似たようなことが起こった。

日本国内からの海外SNSの使用

海外SNSは個人情報が抜き取られるなどの理由で禁止されたら

1. 国内発祥のSNSしかつかえなくなる。
   • というか、国内の匿名掲示板やブログが再び栄えるようになる。
     • 最近だとMisskeyあたりが勢力を増すかもしれない。
2. 下手したらWikipediaも使えなくなる。
3. 日本が情報統制国家になるのは言うまでもない。
   • 残ったSNSも政府の介入に屈することになる。
   • youtuberやインスタグラマーが海外に亡命する。
4. 海外サイトも見れなくなる。
5. VPNも禁止される。
6. 一部の人は大喜びする・・・だろうか？

ネット上での誹謗中傷全般

• 現状でも禁止されているが、ここでは更に強化された場合を想定する。
  • 実際に強化を求める声もあるが...。

1. 2chなどで「○○氏ね」「○○消えろ」なんて書いたら速垢BAN&逮捕。
   • SchoolDaysの定番ネタが使えなくなる。
2. 場合によっては特定しやすくするためにこうなるかもしれない。
3. こんな動画は速削除される。
4. さすがに正当な政権批判は含まれないだろうが、左右問わず政治家への暴言を吐いて逮捕される人物が出てくる。
5. 「誹謗中傷」と「正当な批判」「内部告発」の違いを明確化する必要が出てくる。
   • スラップ訴訟の危険がある。また、誹謗中傷をこのような論理で正当化する可能性があるので。
   • 「正当な批判」「内部告発」になる条件として、以下のような条件が課せられると思う。
   1. 1次情報(メディアを通さず自分で見たもの)か、出所と著者が明確な情報(まとめサイトやSNSは不可)を編集せずに添付すること。
   2. 当該意見を表明しないことによる自身へ及ぶ実害を明確に説明できること。また、意見を表明したことにより特定の国籍・人種・性別・年齢層・身体的特性などを持つ人やそのグループに実害を及ぼさないこと及び、それを上回る社会的利益を説明できること。
   • 明確化しなければ間違いなくポリコレ棒呼ばわりされる。
6. 「これは意見です」などと書いたり、ギリギリ誹謗中傷にならない言い回しを使うことでこれを回避するメソッドが生まれる。

13歳未満のSNS使用

• Twitterアカウントは13歳以上の方しか作成できません。

1. 子供はインターネットの大半が楽しめない。
   • SNSが発達した現在はそうかもしれない。ただしSNS以外のサービスは利用できるので、いかにそういったものを見つけるかがカギとなる。
2. 史実以上に年齢確認が厳格化される。
   • 生年月日入力だけでなく身分証の提出を義務付けられるか。とはいえ運営がいちいち確認していてはあまりに非効率なので、RFIDなどが付いており電子的に認証できるものを要求されるか。
3. 年齢詐称する人もでてくる。
   • ここは史実と同じ。身分証ならば他人のものを使ったりそれを偽造する業者がでてきたりする。

運営者以外によるローカルルールの作成・運用

• 例えばメルカリは購入前の一報(購入とは無関係な質問後に購入意志の有無を求める利用者もいる)や出品者のプロフィールを閲覧することなどが求められています。またTwitterではフォローしていない相手に対し「FF外から失礼します」の一言が事実上必要(最もレスバトルの場合はその目的上行われませんが)とされています。一方インターネット上の出来事はオンライン・現実問わずさまざまなトラブルの原因となることがあります。そこで、トラブルの原因となるとして利用規約にない独自ルールの作成・運用を行うことを禁止したら？

1. 「違反者に対し罰則を与えることはできないのだから拘束力はなくルールではない」「これはルールではなくマナーだ」と弁解する人が出てくる。
   • ただしブロック機能については(利用者のサイト上での活動の大部分を停止しない以上)罰則でなく自衛手段と解釈される。
2. 「規約にない迷惑行為をする利用者にはどう対処すればいいのか」「マナーも守れない人間はインターネットを利用すべきでない」といった声が上がる。
   • 同様に「迷惑行為を相談しても運営は対応してくれないがどう自衛すればいいのか」と批判される。
3. サイト上で目立つように要求しないだけで何らかの不文律は形成されていくだろう。
4. 中には運営会社に就職して内部からこのルールを廃止しようと目論む利用者も出てくる。

嘘情報を記載すること

1. 嘘であることの判定基準として「本人が嘘と知っていたこと」としてしまうと「別の人から聞いた」「本当だと思っていた」などと言い逃れができてしまうので、本人の意識によらず嘘であることが何らかの証拠による判定できた場合となる。
2. 2ちゃんねるやTwitterなどは壊滅的になるか。また一部の広告も掲載できなくなる。
3. あとで情報を書き換えて当時は本当だったことを嘘であるとみなし法的手段をとる行為が横行する可能性がある。
   • そのため、こういった手段への対策として情報発信時は魚拓またはスクリーンショットを取っておくのが定石となる。
   • 情報の書き換えが判明した場合法的手段を講じようとした側に罰則が科されるか。
4. 「主観的な噂」はどこまで許容されるのかも争点になる。
   • 信頼性の高い出典(ニュースサイトや書籍・学術論文に限る)がないものについての判断はサイト管理者の意向による。管理者の巡回により即削除となる場合もあれば第三者からの申告(仮処分命令または根拠となる情報が必須)により削除となるか。
   • 本サイトの場合だと出典機能も頻繁に使われるようになる。
5. 虚構新聞は存在しなかった。
   • もちろんその他の嘘ニュースサイト・ジョークサイト・ユーモアサイトも存在しない。

動画の投稿

1. Youtubeはアクセスできるが日本のユーザーのアカウント登録は出来ず、ニコニコ動画は存在すらしなかった。
2. Youtuberは日本では広まらなかった。
3. MP4ファイルじゃなければOKという謎理論で、HTML5で動画っぽい映像を作る人が出てくる。
4. 画像扱いになるGifアニメが主流だった。
5. 制定されたきっかけは違法アップロード問題で「いっそのこと映像をネットに上げる事自体禁止してしまえば」とネット普及早々に決めてしまいその後の動画サイトブームに乗れなかったというケース。
6. flash廃止を嘆く人が史実以上に多かった。

日本で合法化されたら

なりすまし・多重アカウントの作成

• ツイッターやインスタグラムは多重アカウントを作ることができます。

1. 紛らわしいアカウントが多くなっていた。
   • 他の人になりすます人が増えるのでこうなる。
2. 自分の分身として多重アカウントを作っても問題視されなくなる。
   • 自分のふりをして他人に暴言を吐く人も多くなる。
3. 有名人になりすます人も現れる。
   • 悪質な偽者のせいで人生を壊される人も相次ぐ。
     • 自殺に追い込まれる事例すら多発。
4. 多重アカウントは「youtube」で言うサブチャンネルの様な扱いに。
5. 大手企業や公的機関を名乗る怪しげなアカウントが氾濫しSNSの信頼性は地に落ちる。
   • デマやフェイクニュースの拡散に歯止めが利かなくなる。
   • 最終的にSNS自体が日本人に見捨てられる。
6. 外国の国家元首や国際的スターの偽アカウントが日本人により作られたら国際問題になりかねない。

違法アップロード

1. ニコニコ動画が無法地帯のまま放置される。
2. 世界から日本は海賊版大国だと非難される。