もしバブル崩壊があの時代だったら

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1980年代後半から続いたバブル景気も1990年代初頭には崩壊しますが、これが別の時代だったら?

1980年代中[編集 | ソースを編集]

  1. 期間が短い分、崩壊後のダメージも史実より少なく済んでいたかもしれない。
    • 「バブル景気」の浸透度も低かった。
    • 1990年代後半以後の就職氷河期もなかった。
      • 団塊ジュニア世代が普通に就職できていたため、2010年代に入って各業界が人手不足に陥ることはなく、外国人を雇用しようとする動きもなかった。
        • 「働き方改革」が議論されることもなかった(そもそも余裕を持った働き方になっているため)。
  2. 昭和天皇吐血による自粛ムードが原因でバブルが崩壊した場合、「昭和天皇」・「自粛ムード」はバブル崩壊の代名詞となっていたかもしれない。
    • その場合、平成になってから日本国民が過度の自粛を猛省するようになっていた。
      • 阪神淡路や東日本でもさほど自粛することはなかった。
    • 遅くとも2010年代前半には平成から令和へ改元されていた。
  3. 1990年代初頭の「私大バブル期」はなかった。
    • 人数の多い団塊ジュニア世代の大学進学率が現実よりも低かったため。
      • この時点で「大学進学→いい就職先に就ける」という図式が成り立たなくなってきたため。
    • いまでも大学進学率は3割ほどで、大学新設ラッシュもなかった。
  4. 1990年の花博は開催されなかったか、開催されていても現実よりも盛り上がらなかった。
    • 1998年の長野や2008年の大阪は五輪に立候補しなかったかも。
      • 大阪の五輪立候補は2024年か2028年あたりになっていた。
  5. ここに書かれているいくつかは現実化していた。
  6. 日本はITバブルを機に復活していた。
    • インバウンドもあり、2010年代中盤に入って史実のバブルのような状態になっていた。

1990年代前半[編集 | ソースを編集]

  • 史実ではこの時代が「バブル崩壊」にあたります。
  1. バブル崩壊がJリーグ発足直後なら、Jリーグへの観客動員にも影響が出ていた。
    • 最初のうちは史実以上に盛り上がるも、1~2年後には史実以下と、Jリーグバブルはすぐに崩壊していた。
    • 2部制移行は21世紀になってから実施された。
    • 2002年のサッカーW杯が韓国単独開催になっていた可能性もある。
  2. 崩壊が1992年後半以降(以下の項目も同様)なら、沖縄県の日本テレビ系列局は開局している
    • 1992年1月に電波割り当て諮問、3月に決定していたため
    • 宮崎県にも日本テレビ系列局が開業していたかもしれない。
  3. 幕張新都心の空き地は少なかった。逆に空きテナントが増えていた。
  4. 宮崎市にあるシーガイアに一時的であるが、訪れる人が史実よりも多くなっていた。
  5. 1994年に起きた場合、翌年の阪神淡路大震災により、日本経済はさらに大打撃を受けていた。
    • 整備新幹線の一部が着工を見送られていたか、着工が遅れていた。
  6. 小泉純一郎氏の台頭が史実よりも早まっていた。

1990年代後半[編集 | ソースを編集]

  1. 崩壊後の日本経済への悪影響がもっとひどいことになっていた。
    • 特に阪神淡路大震災と同時期なら、関西地区の経済は更に落ち込み、下手すれば日本第三(残る2つは関東・中京)の地位からも陥落していたかも。
      • しかし橋下知事で盛り返す。
      • 大阪市は2008年夏季五輪の開催地に立候補しなかった。
      • 大阪メトロ今里筋線や京阪中之島線は建設されなかった可能性が高い。場合によっては阪神なんば線の開業も現実(2009年3月)よりも遅れていた。
    • 消費税増税とほぼ同時期の崩壊なら、消費税を3%に戻そうという機運が高まっていた可能性も。
      • むしろ消費税4%に下げる提案もありうる。
    • 一度も一般企業に就職できないまま令和改元を迎えた昭和生まれ(主に1970年代後半生まれ以降)が多数発生し、「平成JUMP」というネットスラングは「一般就職未経験のまま平成を飛び越えた」という意味でも使われていた。
      • 逆に1970年代前半生まれの団塊ジュニア世代はバブルの恩恵を受けて高い就職率を誇ったものの、その後リストラされるケースが多かった。
  2. Windows95発売直前に崩壊していた場合、Windows95のお祭り騒ぎはなかったかもしれない。
  3. 仮に崩壊がアジア金融危機(97年)と同じ時期に起きていたら
    • 平成不況じゃなくてアジア恐慌と言われるようになる
    • 金融危機でのダメージも史実より大きかった
  4. 結果として日本社会は現実以上に世知辛くなっていた。
    • クレーマーが現実以上に増加し、21世紀に入る頃には不寛容社会と言われるようになっていた。
  5. テレビ局のスポンサー収入も現実以上に落ち込んでいた。
    • 前述のクレーマー社会も合わせ、自由な番組制作ができなくなり、テレビ番組の質の低下も現実よりも早くに起こっていた。
    • CMでの炎上も早くから起こっていた。
    • 恋愛ドラマも現実よりも早く衰退していた。
  6. 21世紀に入ってからの鉄道路線の廃止は現実以上に多くなっていた。
    • 現実に3セクなどへ経営転換された路線が廃止に追い込まれるケースも目立っていた。
  7. 近鉄とダイエーが球団を手放すのが少し早まっていた。
    • その場合オリックスへの合併ではなく他社への身売りになっていたかも。
    • もし現実通りオリックスへの合併だった場合、球界再編も数年早く訪れていた。
      • その結果としてセパ交流戦が20世紀末~21世紀初頭から行われていた。
  8. ダイエーは現実通り経営破綻するが、現実以上に酷い状況だった。
    • バブルが長かった分過剰出店を繰り返していたので。
    • そごうも同様。
    • この場合2000年代半ばにはダイエーのブランドは消えていたかもしれない。

2000年代[編集 | ソースを編集]

  1. ITバブル崩壊と同時期なら、ダブルでバブルが崩壊したことになり「Wバブル崩壊」が通称となっていた。
  2. 2008年の金融危機に伴う悪影響も史実より大きかった。
  3. 家庭用ゲーム機の売り上げ低下が早まっていた。
  4. 民放テレビ全国1県4局(越境放送含む)以上化達成
    • 宮城県と静岡県と広島県にテレビ東京系列局が開局していた。
    • 茨城県に独立局が開局していた。
  5. 国鉄清算事業団における債務償還計画は1990年代に達成していた。

関連項目[編集 | ソースを編集]