コミュニティFM

放送局個別の噂はページ下の関連項目にある各都道府県別のメディアへ

コミュニティFMの噂[編集 | ソースを編集]

出力が20wまでと地域密着局らしく小さい。
- しかし、平成の大合併による市域巨大化により市内ですら聴取不可な局が出だした。
  - 地形の関係で、地元ではなく隣町のコミュニティFMのほうが良好に受信出来るなんてこともある。
- 1w程度の中継局を置く場合もある。
  - 周波数は同じでなければいけないので、本局の電波も届いている地域では電波が重なってしまい、中継局を置いたせいでかえって聴けなくなる。
- 北海道や南西諸島は、特例でそれ以上の出力も認められるようになった（稚内と久米島）
阪神大震災の影響で、雨後の筍のようにやたらと増えている。
多くの局(特に地方は大半の局)はミュージックバードorJ-WAVEのネット局と化している。
- 日中は、自局制作番組を流すか、ネット番組で逃げるかに分かれる。
- 夜間・深夜・早朝はほぼ各種ネット番組に頼りっぱなしという局が多くを占める。
  - 『音楽の垂れ流し』という手もある。
    - 自局制作番組の『再放送』という手段で凌いでいるケースもある。
  - 「小規模だから」以外だと、スタジオそのものが商店街など店を間借りしてて、夜中はおおかた店を閉めることも影響してるのかも。エフエム甲府は山梨学院大学のキャンパス内にあるけど。
- 土日もほとんどネット番組な局もかなり多い。これはJFN系FM局にも言えることだが。
一部例外を除き、赤字経営の局だらけ。
J-WAVEの番組をネットする際、地域密着局のはずなのにJ-WAVE発の天気予報・交通情報までもそのまま垂れ流すのが特徴。
- しかも、J-WAVEは全国の天気・交通情報を放送しないので、地方でさほど意味のない東京の天気や首都高の渋滞情報が聴ける。
  - ニュースは共同通信社配信の全国ニュースなので、流す意味はある。J-WAVE側も「ニュースもネットするなら、各自で共同通信社と契約してね」としている。
一部例外を除いて、新聞のラジオ欄に載っていない局も多いことから、知名度は低い。
- 一部しか載せない新聞社の場合は、大抵自社系列だけ。
  - 北國新聞が有名。自社系列のラジオかなざわは県域局と同等に載せていながら、えふえむ・エヌ・ワンは開局から14年間も載せてなかった。
  - 鹿児島は11局もある（2013年6月現在）のに、南日本新聞は自社系列の、しかし、最も地域密着度の薄い局1つしか載せてない。
- 沖縄の新報・タイムスは全局載せている。2013年6月現在、16局。
- 北海道は北海道新聞のみならず読売も各地域ごとで載せている。
電波利権で守られた放送業界で倒産した放送局が出だしたのもここから。
- ヲタだったら京都放送を忘れちゃいけない。
  - しかし、倒産により放送免許を完全に返上した局が出だしたのはコミュニティFMからなんでつ。
リクエストやメッセージを送るとほぼ確実に読まれる。
災害対策を名目としているが、ラジオヲタからその効果に関して疑問視されている。
- 何かがあったときに、防災無線で言っていることをそのまま流す等対策を取っている局もあることはある。
  - 本当に「防災無線代わり」として設置された局すらある。
    - そういう局の場合、自治体がラジオを全世帯に配布することがある。
第三セクター経営が多く、実質上一種の無駄な公共施設同様のハコモノといっても過言でない。
- 自治体の事業として運営することはできないから、民間主導でなくてもこういう形態になりがち。実質的には公営ってとこも結構あるけど。
- 一方で、エフエム小樽のように地元有名企業が実質的に支配する局も。
  - 既存マスコミ…新聞社や県域テレビ局が支配する局もある。
    - ケーブルテレビ局の場合は「直営」が可能らしい。
混信の素になったりする。
- 特に、関東平野での場合はひどい。
  - アナログテレビの1チャンネルを使用している地域は、FMの86.1～89.9MHzを使用できないため。つまりFMラジオ局の開局に関しては、関西など1チャンネルを使用していない地域が有利。それもテレビのデジタル化によって制限はなくなるから、アナログテレビ終了の2011年以降に増える可能性はある。
  - 首都圏では周波数を変更する局が続出!! 江東区の局やさいたま市(浦和区)の局など。
「ミニFM」とは別物。
- ミニFMは免許なしで誰でも作れる。コミュニティFMに先駆けてミニFMで地域情報なんかを放送しているところもあり。
- ミニFMからコミュニティFMに昇格した局が存在する｡
政令指定都市だと原則区単位。だから札幌みたいにやたら局の多い都市も。
- 逆に千葉市は未開局だったりする。
コミュニティFM第1号は函館の「FMいるか」。
- いらないと言ってそう。
地元にJリーグクラブがある場合、中継を行う場合もある。
出力は大抵10wか20wだが、周波数が逼迫している関係から最近首都圏やら大阪では10w未満の出力の局がでだした。
J-WAVE配信局の場合、ほとんどのリスナーはネットされているJ-WAVEの番組リスナーばかり。
- 自社制作番組を聴く人はほぼ皆無といってもいい。
(期限付きであるが)史上初の電波停止処分を受けた局が出だしたのもBIWA WAVEから。
- 本来ならその局よりもその処分を受けるべき局があるけどね。
このような地域とかあのような地域やらこんなような地域とかにやたらと密集している。
- 逆に、このようなコミュニティFMゼロの地域もある。
  - でも、開局をしようとしたところはある。そこが開局を断念したあとはどこも開局する気配はない。
  - ついでに今治市にはあるのに県庁所在地にはない愛媛とか少ないとこも結構。
  - コミュニティ放送ならFMよりCATVの方が効果的と考える自治体が多かったのがあるのかも。
  - その県でも2015年に開局しました。
    - 栃木のメディアも参照。2019年現在4局放送中。
第三セクターのみならずNPO運営のコミュニティFM局もちょくちょく出てきている。元祖NPO運営のコミュニティFMといえばなんといっても京都三条ラジオカフェ。
- ラジオカフェの関係者が鹿児島出身だったせいなのか、鹿児島県にはNPO運営のコミュニティFMがやたらと多い（12局中8局。そのうち4局は同内容なので実質、9局中5局）
- 東京の｢渋谷のラジオ｣も同様。
全国初のコミュニティFMの合併が高松市であった。
放送そのままのインターネット配信が始まったはコミュニティFMから。
- もっとも、流せるのは自社番組とミュージックバード程度。
  - J-WAVEの番組枠が、インターネット配信ではミュージックバードに差し替えられている局もある。
  - ミュージックバードも開始当初は流せなかったが、2011年より認められた。
  - スポーツ中継も流せない場合が多い。
  - 2020年6月からJ-WAVEも解禁された。
- 県域局よりも直接受信エリアが限定されるのに、エリア制限がない（日本国内かどうかすら区別していない）。どっかのradikoとは大違いである。
  - J-WAVE配信局については日本国外は弾くようになった。それでもNHKのらじるとほぼ同環境ということになる。
- 配信形式は局によって大きく異なる。radiko以下の設定な局があれば、MP3・192kbpsの局もある。
  - その「MP3・192kbps」な局は、放送波の直接受信では左側しか音が出ていない、低音が出ていない、音量が極端に小さい、または常時音が潰れている、ある中継局に至ってはモノラル放送、と散々な状態でネット配信のほうが高音質。両極端。
音質については期待しないほうが無難。
- 音量が均一化されないのは仕方ないとしても。
- 片方から音が出ていない、音が潰れている、ステレオ放送が出来る免許なのに何故かモノラル放送だったり…。それでもとりあえず音が出ていればいいや、程度の認識でいる局がある。
  - リスナーもさほど気にしていない模様。
    - お役所（総務省）も気にしていないらしく、そんな状態のまま放置していても免許更新を認めている。
- ステレオ放送で左右からちゃんと出す、というだけでも難しいのだろう。出来てる局のほうがほとんどなんだけどね。
- 一方、FM岡山のように地元のコミュニティFMよりも音質が劣る県域FMもあったりする。
2010年代後半はオフトーク通信の代替で置局するケースがちらほら。
FM鳥取とならどっとFMは県庁所在地にできた民間ラジオ局がコミュニティ放送局。
渋谷区のコミュニティFM局『渋谷のラジオ』制作の福山雅治の番組『地底人ラジオ』が地方の民放ラジオ局にネットされる。
- かつてのFM世田谷『平井堅のたまリバ!』もそうだった。
日本赤十字社の献血キャンペーンのCMがヘビロテ状態。(2019年は乃木坂46)
- これはおそらく業界団体（JCBA）の加盟局限定ネタ。
日中のみ放送・全時間帯自社制作かつ生放送・メンバーズカードの仕組みがある…といった特徴があるコミュニティFM局は、だいたいFMきらら（山口県宇部市）の影響か支援を受けている。
- APS（自動番組制御装置）を設置しないので、生放送「しかできない」というオチらしい。

コミュニティFMの噂[編集 | ソースを編集]

関連項目[編集 | ソースを編集]